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リア食がもたらすのは、企業のリサーチ活動の飛躍的なスピードアップ。
毎食ごとに蓄積される“現実の食卓”のデータは、新商品・新サービスの開発の現場で、ヒントとして活用されています。
今、リア食が考えることは「楽しい食卓」の再定義です。
今を生きる人が感じている、食の楽しさとは?
今後もリア食は利便性向上・データ品質向上を追求し、食ビジネスの活性化と、新たな食の価値創造に貢献します。
リア食は生活者の食卓実態をマーケティングデータとして販売するサービスです。
独自に募集した約5000人のモニターから、
日々の食卓の写真とともに、“いつ・どこで・誰と・なぜ・何を” といった膨大な情報を収集します。
用意されたさまざまな軸で食卓を瞬時に分析できるため、商品開発や販売促進に広く活用されています。
食卓画像と数値データ(いつ・どこで・どのような人が・何を食べたかなど)を紐づけて収録。数字だけではわからないインサイトについてもより深く分析可能です。
日常的に食卓画像をアップするため、”張り切りすぎ””その場しのぎ”の投稿は自然と減り、日常の生きた食卓画像がデータベース化されています。
食卓調査は一般的に日記調査方法で実施され、日々の調理・食材・メニューについて記録ができる(= 食に対する意識の高い人)しか調査対象者になりませんでした。リア食では日記調査方法に加え、画像認識技術(※)によるメニュー自動判別を実装しているため、記録が苦手な人も調査対象となるのです。
※画像認識技術は株式会社Wellmiraが提供しています
性別・年代などの属性軸が50以上、食事内容に関する情報が1000以上と、多様な検索軸をあらかじめ用意。
単独世帯、低所得者層、働く女性、運動前後など、さまざまな角度から把握できます。
「なぜその食事にしたのか?」といった背景情報を豊富に収録。例えば、ヘビーユーザー・ミドルユーザー・ライトユーザー別に朝食背景を分析することで、アップセル施策が検討できます。
定性情報と定量情報を一元管理するリア食ならではの特長です。
概要調査の簡易検索から詳細なビジネス分析まで、Web ブラウザだけで完結します。インストール不要、すぐに操作を始められます。
収録食卓データ情報9,777,554件収録!
2024年10月の食卓例
「食卓カレンダー」では、特定の人の食事の
ライフログを画像とデータで把握できるため、
真の実態が把握できます。
幅広い年代、性別のモニター構成と、
7カテゴリ48項目の豊富な属性情報で、
リアルなターゲットを知ることができます。
5W1Hをはじめとする13項目のシーン情報で、
どんな状況で食べているのかを
探ることができます。
豊富なメニュー情報・画像認識結果と、
実際の食卓写真により、定量的・定性的両方の
側面からどんなものを食べているかを
探ることができます。
豊富なメニュー情報・画像認識結果と、
実際の食卓写真により、何に何を合わせて
食べているかを探ることができます。
「食事の背景」の記述や日常・
イベント等の選択により、どんなつもりで
食べているのかを把握することができます。
リア食をどのように有効活用することができるか?
業種別の事例をご紹介します。
CASE
01
例えば「恵方巻」。発祥である大阪圏以外では「太巻きをまるかぶり」する割合は低下し、特に子どもがいる世帯や高齢世帯では「切って食べる」割合が増加します。これを参考に「細めの恵方巻」を提案しました。
CASE
02
全体的に生鮮品調理の割合は低下し、加工食品・中食の利用が増加しています。普段の食事に多く出現し、味なじみしているメニューは加工食品化・中食化のターゲットです。リア食ではメニューごとの出現率データだけでなく、詳細な「食べ方」も収録しています。
CASE
03
例えば「自宅で食べる麺料理」。最も多く食べられている「休日の昼食」のシーン以外での出現率増加は売り上げ拡大に必要です。様々な食シーンを調査し、新規ニーズの発掘が可能です。
用途に合わせてご希望のプランを選択いただけます。
リア食のデータを活用し自主調査レポートを作成しています。
データベースサービスをご契約の方は、追加費用なしでダウンロードできます。
データベースサービスをご契約いただいていない方でも1冊から購入できます。
リア食を活用した分析事例をセミナー・ワークショップ形式で紹介します。
終了
リア食で探る「食事の楽しさ」とは何か?終了
「ポストコロナにおける食価値観の考察」終了
リア食事例で実感!食卓データを活用した開発・企画方法のご紹介アーカイブ配信中
「リア食で探る『食事の背景』」メディア
月刊フードケミカル2024年9月号に寄稿しましたメディア
月刊フードケミカル2024年6月号に寄稿しました重要
弊社メールアドレスを使用した詐欺メールの注意喚起メディア
食品化学新聞(2023年11月16日号)掲載